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地球温暖化の原因と環境問題記事10

北海道札幌市で生ごみ堆肥化による地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)削減

　家庭から出る生ごみは、一般廃棄物として市町村が回収し、焼却炉で燃やして焼却灰を埋め立て処分を行っている。このように生ごみは、捨ててしまうと単なるゴミであり、焼却灰の処分地確保による問題が各地で起こっているが、その生ごみを各家庭で堆肥化によるリサイクルを行えば、このような問題も解消されるとともに、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減にも寄与するものとなっている。北海道の札幌市では、地球温暖化の原因対策の一環として生ごみ堆肥化セミナーを開催することによって、家庭で生ごみを堆肥化する方法やコツを知らせており、堆肥化セミナーの受講者には札幌市が生ごみ堆肥化基材を無料配布している。つまり、セミナー受講者全員に、ダンボール箱を用いて行う「生ごみ堆肥化基材」（ピートモスともみ殻くん炭混合品、20リットル）を札幌市が無料で進呈しているという。ただ、 生ごみ堆肥化基材（大きさ45cm×55cm×10cm、重さ約5kg）の持ち帰りを希望される方は、必ず持ち帰り用のマイバック等を持参してもらうよう札幌市ではお願いしている。地球温暖化の原因対策の一環として開催される札幌市の堆肥化セミナーの開催時間は、2010年7月24日 (土曜日)13時30分～15時00分で、場所は札幌市手稲区民センター区民ホール(札幌市手稲区前田1条11丁目1-10)となっており、参加費は無料である。申込は、事前に電話、FAX又は電子メールで「生ごみ堆肥化相談窓口」に参加予約が必要であるが(FAX・電子メールの場合は、希望日、住所、氏名、電話番号、参加人数を明記のこと)、会場に空きがある場合は、当日の参加も受け付けるとのことである。主催は、札幌市環境局ごみ減量推進課で、申込・問合せ先は生ごみ堆肥化相談窓口TEL：011-621-5318　FAX：011-621-5318（電話と共通）電子メール　　kitagomi@alles.or.jpまでどうぞ。なお、堆肥化セミナーについては、緊急雇用創出推進事業の重点雇用創造事業によって、札幌市の特定非営利活動法人北のごみ総合研究所が運営している。

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北海道札幌市で中小企業に対する地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)削減の補助金

　政府は2020年までに地球温暖化の原因の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量を1990年比で25％削減するという非常に高い目標を打ち立てているが、これを実現していくためには大企業の努力に加えて中小企業においても積極的に地球温暖化の原因防止対策を講じていく必要がある。環境省が独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）を通じて補助を行っている平成22年度の地球温暖化の原因対策としての温室効果ガス排出削減支援事業費補助金において、公募を行う予定であり、その概要は次のとおりとなっている。国内クレジット制度における排出削減手法の拡大・実証のため、中小企業の設備導入の一部を補助する。地球温暖化の原因対策補助金の公募期間は、平成22年6月23日（水）～7月26日（月）17：00必着となっている。地球温暖化の原因対策補助金の公募説明会については、平成22年7月8日（木）14：00～16：00に北海道経済産業局第１会議室札幌第１合同庁舎６階(北海道札幌市北区北８条西２丁目)において既に開催されている。公募要領等については、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構ホームページに詳しく掲載されているので参照すること。URL https://app3.infoc.nedo.go.jp/informations/koubo/koubolist

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北海道釧路市で地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)削減の環境マネジメントセミナー開催

　北海道釧路市で地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減を考える「環境マネジメントシステム入門セミナーｉｎ釧路市」が開催される。今回は、釧路市を始めとする北海道の地域に根ざし、北海道内中小企業に身近な環境マネジメントシステムである「北海道環境マネジメントシステムスタンダード（ＨＥＳ）」と、「エコアクション21認証・登録制度（ＥＡ２１）」を中心にその目的や仕組み等を学ぶことによって、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減を考える内容となっている。セミナーの内容は次のとおりとなっている。併せて、北海道のホームページから無料ダウンロードできる企業向けCO２排出量計測ソフト「CO２デルドー」を紹介する。なお、「北海道環境マネジメントシステムスタンダード（ＨＥＳ）」と、「エコアクション21認証・登録制度（ＥＡ２１）」については、北海道、釧路市及び帯広市における建設工事等競争入札参加資格審査の評価項目とされているので、関連業者の方はぜひセミナー受講をお勧めする。また、セミナーの終了後、個別相談の時間も設けてあるので、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減を考えるきっかけとしても多数の方に参加してもらいたいとのことである。
日時：平成22年7月21日（水）14：30～16：30（引き続き、個別相談を開催予定）
場所：道東経済センタービル3階研修室（北海道釧路市大町1丁目１－１）
内容：
・環境マネジメントシステム及びCO２デルドーについて
・環境マネジメントシステムの取組事例紹介
・産業廃棄物処理業者の優良性の判断に係る評価制度について
・個別相談会（セミナー終了後）
主催：社団法人北海道商工会議所連合会　共催：釧路商工会議所　後援：北海道釧路総合振興局、釧路市、社団法人北海道産業廃棄物協会道東支部
参加費：無料　定員：40人　申込・お問い合せ先　函館商工会議所経営支援課＜担当：村上＞ＴＥＬ：（０１３８）２３－１１８１ＦＡＸ：（０１３８）２７－２１１１以上の詳細はこちらからどうぞ。http://www.hokkaido.cci.or.jp/hes/

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北海道石狩市の風力発電による印刷で地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)削減

　(財)北海道環境財団(北海道札幌市中央区北4条西4丁目1番地)では、地球温暖化の原因防止対策となる温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)を排出しない風力発電による電力を利用して財団発行の印刷物を作成した。これらの冊子の印刷に使用した電力は、北海道石狩市にある地球温暖化の原因防止対策である市民風車「かぜるちゃん」による風力発電でつくられた「グリーン電力」である。「グリーン電力」とは、風力発電、太陽光発電、バイオマス発電などの自然エネルギーによって発電された電力のことをいい、発電時に地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)を排出しないことから、環境への負荷が小さいエネルギーであり、この低い環境負荷分を認証したものが「グリーン電力証書」である。北海道環境財団では、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減のため、北海道グリーンファンドから1,000kwh分の「グリーン電力証書」を購入して、印刷物の一部をグリーン電力でまかなう試みを行ったという。グリーン電力相当量の地球温暖化の原因防止対策への環境価値を購入することで、使用した電力を地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)を排出しないグリーン電力で賄ったとみなすことが可能になるという。地球温暖化の原因防止にもつながるこうした取り組みを皆さんも利用してはいかがでしょう。印刷時に必要となる電力の一部を風力発電でまかない作成した地球温暖化の原因防止対策がとられた印刷物は次のとおりである。・ちきゅうおんだんかふせぎ隊　作戦シート　2,000部86.55kwh・なまら便利なバスマップ　2009冬ダイヤ版　15,000部59.25kwh・一村一品応援プロジェクト『北海道力』編事例集　5,000部194.74kwh・TGAL（No.145～148）　12,000部･519.3kwh　グリーン電力認証の仕組みなどについてはこちら （リンク：http://www.h-greenfund.jp/energygreen/top.html）

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北海道札幌市で地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)削減セミナー開催

　北海道札幌市で地球温暖化の原因対策を考え、温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に係る地球環境問題を考える国際情勢セミナーが開催される。セミナーのテーマは、「北海道が環境先進地域となるためのヒント～スウェーデンに学ぶ環境CSRと市民の役割～」であり、CSRとは、Corporate Social Responsibilityの頭文字をとったもので、日本では「企業の社会的責任」と訳されている。特に、近年、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減に係る問題など地球環境問題が深刻化することに伴い、企業活動の中に環境問題への配慮を組み込むこと（環境CSR）が強く求められるようになってきている。今回のセミナーは、20年以上にわたって地球環境問題への活動を通して培った知識と経験を元に、日本で環境コンサルタントとして活躍中しているペオ・エクベリさんを招き、環境先進国スウェーデンの環境CSRの展開と市民との関わりについての講演となる。 また、今年は、国連の定める「国際生物多様性年」であり、講演の中では、環境CSRの柱の一つである生物多様性の保全の意義についても、わかりやすく解説する。ペオさんのお話をヒントに、環境先進地域である北海道を創っていく方法を考えよう。
開催日時：2010年７月30日（金）13:30～15:30
会場：TKP札幌カンファレンスセンターきょうさいサロン「飛鳥」北海道札幌市中央区北4条西1丁目 共済ビル7F
講演者：ペオ・エクベリ氏国際環境ビジネスネットワーク“One World”代表
コーディネーター：岩井尚人氏／株式会社IEPO代表
定員：80人程度
参加費：無料
主催：(社)北方圏センター　共催：(財)北海道環境財団　後援：北海道、北海道経済連合会、北海道商工会議所連合会、(財)札幌国際プラザ、スウェーデン交流センター、北海道スウェーデン協会

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住宅エコポイントで地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減

　経済産業省は、住宅に高断熱等の省エネルギー改修を行うことを奨励することによって、地球温暖化の原因対策として温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減を目的として住宅エコポイント制度を開始している。住宅エコポイント制度開始以降における住宅の内窓とリフォーム用ガラスの出荷状況（6月）について、地球温暖化の原因対策の進捗状況を判断するため、取りまとめた数値を公表した。去る平成22年3月8日から既にエコポイントの申請受付が始まっている住宅エコポイント制度では、地球温暖化の原因対策として温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減可能となる住宅用の窓の断熱改修や外壁、屋根・天井、床の断熱改修が住宅エコポイント発行の対象となっている。今回統計数値の発表があったのは、このうち、前年度と出荷数量の比較が可能なリフォーム用ガラスと内窓の出荷状況について、サッシメーカーやガラスメーカー等に対する聞き取り調査を実施して取りまとめたものとなっている。経済産業省による公表では、内窓断熱の出荷数量に関して、6月の販売量は前年同月比345％と大幅増となっているという。また、リフォーム用ガラスの出荷量についても前年同月比247％と大幅な伸びを示しているという。こうしたことから、住宅エコポイント制度については、効果的に住宅改修を行うことに寄与しており、地球温暖化の原因対策として温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量の削減するという目的に向かって進んでいるといえる。

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新エネルギー法(RPS法)で地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減

　資源エネルギー庁は、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減などを目的として制定された「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法(RPS法)」の平成21年度1年間の施行状況をまとめたものを公表した。「RPS法」は、電力会社に年間小売電力量の一定割合を地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に寄与することができる新エネ発電でまかなうことを義務づけるとともに、義務枠を満たさない事業者に対しては、義務枠以上の発電量がある事業者の発電分などの一定量を地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に寄与する「新エネルギー等電気相当量」として購入するか、あるいは、他の事業者から新エネにより発電された電気を購入するかして、義務を果たすことを求めている法律である。発表によると、平成21年度は8万3,562件の設備が法に基づく地球温暖化の原因対策の新エネ発電設備の基準に適合していると認定され、新エネルギー法施行以降、平成21年度末までの地球温暖化の原因対策の新エネ発電設備の総認定数は51万9,966件となった。また、これらの地球温暖化の原因対策の認定設備で発電された電気供給総量は88億7,316万2,050kWhで、20年度の79億1,810万7,841kWhより増加したという。地球温暖化の原因対策のされた発電種類ごとの電気供給量は、風力発電が37億3,439万7,573kWh、バイオマス発電が32億2,323万1,093kWh、水力発電が9億5,338万4,201kWh、太陽光発電が6億8,121万9,881kWh、地熱発電が1,078万5,000kWh、複合型発電が532万1,071kWhの順となっているという。なお、地球温暖化の原因対策の特定太陽光発電（注3）からの電力供給量は、2億6,482万3,231kWhであった。一方、新エネ発電による地球温暖化の原因対策の義務が課せられた電気事業者は計42社となっており、その義務発電量総量は91億7,007万kWhにのぼったが、42社すべてが21年度の義務を履行することができたという。42社のうち21社が次年度に63億1,572万2,000kWh分を新エネ法に基づきバンキング（注2）したという。なお、このバンキングとは別に、地球温暖化の原因対策の義務が課せられた新エネ発電事業者12社が9,000万9,000kWh分をバンキングしていることから、21年度にバンキングされた総量は、64億573万1,000kWhとなっているという。なお、一般電気事業者は、東北電力、東京電力、北陸電力、中部電力、関西電力、中国電力、四国電力、九州電力、沖縄電力となっている。(注1)新エネ発電設備の基準に適合していることの認定に関する規定は、平成15年4月からの法律の全面施行に先立ち、14年12月6日から施行されていたものである。
(注2)その年度の義務発電量以上に新エネ発電による電気を供給した場合には、義務超過分を次年度の義務履行のため持ち越すことができ、また、新エネ発電事業者が次年度まで「新エネルギー等電気相当量」を持ち越すことをいう。
(注3)太陽光発電設備による新エネルギー等電気のうち、「太陽光の新たな買取制度」により電気事業者に買取義務のある電気であり、RPS法の義務履行に充当できないもののことをいう。平成21年度の特定太陽光発電の供給量は、「太陽光の新たな買取制度」開始以降（平成21年11月1日～平成22年3月31日の間）のものであり、制度開始以前（平成21年4月1日～平成21年10月31日）は太陽光発電の供給量に含まれる。

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川崎重工業が小型バイナリー発電設備で地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減

　川崎重工業(兵庫県神戸市中央区)は、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量を大幅に削減することができる工場の排温水や排ガスを利用した小型バイナリー発電設備を販売すると発表した。バイナリー発電は、通常の水ではなく、より沸点の低い媒体を利用することで低温熱源からエネルギーを取り出し、発電用のタービン発電機を稼動させることで、電力を生み出す省エネシステムのことである。川崎重工業が開発した小型バイナリー発電施設は、オゾン破壊係数がゼロというのが特徴である。しかも、地球温暖化係数も小さいことから、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量も極めて少ないものとなっている。こうした熱回収効率の大きな媒体を採用しているなど地球温暖化の原因防止などの地球環境問題に配慮したバイナリー発電設備となっている。具体的には、直結高速タービン発電機の採用と熱交換器の高性能化により小型化したほか、流下液膜式蒸発器の採用で媒体保有量を最小化することによって、地球温暖化の原因防止対策を講じたものとなっている。同システムを活用すれば工場などでこれまで未利用だった排温水や排ガスを有効利用して電力を得ることができるため、地球温暖化の原因対策の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)削減に大きく貢献することをアピールし販売を促進し、当面は出力50～250kWをラインナップするという。同社では販売に先駆け、神戸工場(兵庫県神戸市)に250kW級の小型バイナリー発電設備の試運転を4月から実施し、想定していた性能を確認したうえで本格的に販売開始すると話している。

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地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減の第3回「ストップ！温暖化部門」優秀賞

　環境省が地球温暖化の原因である温室効果ガスの二酸化炭素(CO2)削減に向けて実施しているチャレンジ25キャンペーンに賛同してチャレンジャーとしてショートショート実行委員会／ショートショートアジア実行委員会（代表・別所哲也）が参加している。先般、同実行委員会が主催する日本発・アジア最大級の短編映画祭「ショートショートフィルムフェスティバル＆アジア2010」のアワードセレモニーが明治神宮の神宮会館(東京都渋谷区代々木鎮座)で開催された。ショートショートフィルムフェスティバルは今回で12回目となるが、その分野の中で、チャレンジ25キャンペーン（環境省）がプロジェクトパートナーとしてサポートしている分野が「ストップ！温暖化部門」となっている。この部門は2008年に新設されて今年で3回目となるが、地球温暖化の原因防止対策をテーマにした短編映画が世界36か国から総計318作品寄せられており、実行委員会の事前審査を経て13作品がノミネートされていた。「ストップ！温暖化部門」の審査員を務めたのは、奥田瑛二、崔洋一、佐藤江梨子の3人である。奥田さんは、地球温暖化の原因防止対策という深刻なテーマを映画として皮肉って表現した作品に期待したこと、崔さんは、我々の日常の中で地球温暖化の原因防止対策として何ができるかということを感じながら審査に当たったこと、佐藤さんは、地球温暖化の原因防止対策のショートフィルムと分かっていても続きが見たいと感じた作品が多く感動したことと、それぞれの視点から審査にあたったという。そして、優秀賞（環境大臣賞）に輝いたのは、ペター・ウェデル監督（ドイツ）作品の「The Bill／お勘定」になった。この映画のストリーは、バーで3人の男が車、休暇、エネルギー、ダイエットなどの話題で談笑していたところ、店員が持ってきた伝票がきっかけで物語が大きく変わるという作品である。優秀賞（環境大臣賞）の受賞理由について、奥田さんは、ショートフィルムという限られた時間の中であるにもかかわらず、ユーモラスと元気があって、エッジのある作品だったと述べた。また、J-WAVEの一般リスナー5名による審査で選出される「ストップ！温暖化部門」J-WAVEアワードには、今泉真也監督（日本）作品の「RIVER／リバー」が選ばれた。この映画のストリーは、沖縄県の都市河川に暮らしている1組の水鳥夫婦の、慎ましくもたくましい自然の営みを描いたドキュメンタリーとなっている。

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気象庁が地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)排出量削減の講演会を開催

　気象庁は、地球温暖化の原因防止対策に関する最新の取組を紹介するとともに、地球温暖化の原因防止対策について一層の理解を得てもらうことを目的として、下記の通り気象講演会を開催すると発表した。講演会のテーマは「温暖化する地球～最新の研究成果と私たちにできること～」と題して、天気や気温の変化などの身近な話題から地球温暖化の原因に対して私たちに何ができるかを考えるとともに、我が国における世界最先端の地球温暖化予測研究や、地球温暖化の原因の温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減対策の現状、対策技術の将来展望について専門家による講演を行う。
１．日　時 平成22年7月1日（木）受付開場17：30　開演18：00　終演予定20：10
２．場　所 一橋記念講堂（東京都千代田区一ツ橋2-1-2　学術総合センター内）
３．入場料 無料
４．定　員 500人（事前予約制）
５．主　催 国土交通省気象庁
６．後　援 経済産業省、環境省、ＮＰＯ法人気象キャスターネットワーク
７．内　容
講演１： 「地球温暖化の科学」
講師　： 鬼頭 昭雄 気象庁 気象研究所 気候研究部長
講演２： 「天気を通して、地球のことを考えよう」
講師　： 山本 志織 気象キャスター
講演３： 「温室効果ガス削減対策の現状と将来」
講師　： 西尾 匡弘 独立行政法人産業技術総合研究所 エネルギー社会システムグループ長
講演要旨
【講演１】
演 題： 「地球温暖化の科学」（３０分）
講 師： 鬼頭 昭雄　気象庁 気象研究所 気候研究部長
概 要： 地球温暖化の進行に伴ってどのような気候変化が生じるかを評価するには、気候を構成する大気・海洋・陸面・海氷・生物圏などの各システムの変動およびそれらの相互作用の物理法則を記述した気候モデルの利用が不可欠である。我が国では、世界に例を見ない高い空間解像度の気候モデルを用いて、熱帯低気圧や大雨等の極端現象に焦点を当てた地球温暖化予測研究が実施されている。本講演では世界最先端の地球温暖化予測研究について紹介する。
【講演２】
演 題： 「天気を通して、地球のことを考えよう」（４０分）
講 師： 山本 志織　気象キャスター
概 要： 寒波到来とともに始まった今年である。春は、咲いた桜が戸惑ってしまうような寒暖の差であった。年々、天気や気温の変化が極端になっていることを感じている。地球が悲鳴をあげる前に、今起きている現象に目を向け、地球温暖化の原因を食い止めるためにできることを考えていかなければなりません。災害を未然に防ぐために知っておきたいこと、天気予報を上手に利用するヒントなども話す。
【講演３】
演 題： 「地球温暖化の原因の温室効果ガス削減対策の現状と将来」（４０分）
講 師： 西尾 匡弘 　(独)産業技術総合研究所エネルギー社会システムグループ長
概 要： 人類の活動に伴う温室効果ガスの大気中への大量排出が地球温暖化の原因に代表される気候変動の主要因として指摘され、近年、温室効果ガスの削減が喫緊の地球温暖化の原因防止対策の問題と認識されるようになった。本講演では、人類の化石資源消費に伴う地球温暖化の原因の温室効果ガスの排出の状況と今後の見通しを紹介し、今後実施しなければならない温室効果ガス排出削減の方向性と対策の現状及び課題を示し、地球温暖化の原因防止対策技術の将来展望についても紹介する。

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