地球温暖化の原因と環境問題の真実 | 02ＳＴＯＰ！地球温暖化

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地球温暖化のメカニズム

　地球は、太陽から近過ぎず、しかも遠過ぎず、生命体がその活動を維持できるようなちょうど良いところに位置しています。この太陽からの熱で地球は暖められており、暖められた熱を地球からも赤外線として放出していますが、大気に含まれる水蒸気(H2O)などの温室効果ガスが、この熱を吸収し再度、その一部を地表面や下層大気に戻すという、気温を安定させるための絶妙なメカニズムとなっています。

　現在の地球の平均気温は、約15℃ですが、仮に地球上に温室効果ガスがなかったとすれば、平均気温はマイナス18℃となり、人間や他の動植物など現在の生命体が存在できない極寒の星となることでしょう。

　この温室効果ガスのおかげで、私たちを始め数多くの動植物が、地球で生命を育み暮らし続けていくことができるのです。

間違っている！二酸化炭素の地球温暖化犯人説

　本来、私たちが生きていく上でなくてはならない温暖化ガスですが、1750年ごろから始まった産業革命以来、石油や石炭など地下に封印されていた化石燃料を大量に燃やし続けていることで、大量の二酸化炭素が排出され続けています。

　かつて、二酸化炭素は植物や海に吸収されることによって、地球全体としてはバランスがとれていました。しかし、文明の進歩とともに化石燃料の燃焼は増加の一途をたどり、森林伐採による土地利用の変化によって、自然に吸収される量を超える状態になっています。

　もっとも、温室効果ガスの中で一番大きな影響を与えているものは水蒸気(H2O)であり、温室効果の75%～90%を受け持っています。また、気候変動の大きな要因は、この水蒸気の影響や太陽活動、地磁気の影響であり、その割合は80%～90%と見込まれています。残りの部分を水蒸気以外の温室効果ガス（Green House Gases：GHGs）、つまり、二酸化炭素（CO2）、メタン（CH4）、一酸化二窒素（N2O）、フロンなどが占めています。

　このため、環境省や一部の環境団体、科学者が主張しているように、単に二酸化炭素の排出量を削減したとしても、温暖化にストップがかかるとは考えられません。また、気温が上がったことによって、海中に溶けていた二酸化炭素が空気中に放出され、その結果として濃度が増えているという研究成果もあります。

つまり「地球温暖化の原因は、現在様々なものが考えられていて、「科学的には、これが絶対というものがない状態。」にもかかわらず、京都議定書での考え方は、科学的判断ではなく「政治的判断」として一つの学説だけを採用し、「二酸化炭素の増加が原因」と言い切っているところに大きな問題があります。

　マスコミの主張も環境省の考えと同じく、「地球温暖化の原因となっている二酸化炭素を減らそう」という内容で一致していますが、先に述べたように「地球温暖化の原因＝二酸化炭素」と言い切ってしまうのは大きな間違いなのです。

　しかし、「二酸化炭素自体は、他の温室効果ガスに比べて影響を与える度合い(地球温暖化係数)は低いのですが、その排出量が多いため、人為的に排出されるガスの中では現在一番影響を与えている。」ことや「二酸化炭素の排出量は増え続けているが、人間の様々な活動を見直すことによって、これを削減することは可能。」ということは事実です。

　つまり、二酸化炭素は人間がコントロール可能な温室効果ガスということです。私たちは、京都議定書の発効をきっかけとして、大量消費社会から省資源・省エネルギー社会への方向転換を行っていきたいものです。

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地球温暖化の将来予測

　産業革命以前、空気中の二酸化炭素濃度は、約280ppm前後で安定していましたが、2000年には約370ppmまで増加しており、2100年には1,000ppmを越えることも予想されています。（USAオークリッジ研究所 http://cdiac.esd.ornl.gov)

　また、気象庁によれば、世界の地上気温の年平均は、20世紀の100年間に0.6度上がり、1990年代の10年間は、過去1000年で最も気温が高くなっています。日本でも2004年に真夏日の記録が更新され続けたことは記憶に新しいところです。

　2000年に「気候変動に関する政府間パネル」(IPCC)が公表した排出シナリオ（SRESシナリオ）では、4つのケースで試算されています。

・｢高度成長型(A1)シナリオ」グローバル化・経済の急成長・人口増加・新技術の導入を想定
・｢多元化型(A2)シナリオ」地域ごとの特徴を生かした発展を想定
・｢持続発展型(B1)シナリオ｣高効率技術の普及・環境負荷の低減を想定
・｢地域共存型(B2)シナリオ｣緩やかな経済成長・多様化の方向を想定

　その結果、2100年には、1.4～5.8度気温が上がり、9～88cm海面が上昇すると予測しています。

　一方で、東京大学気候システム研究センター・国立環境研究所・海洋研究開発機構地球環境フロンティア研究センターの合同研究チームが、世界最大規模のスーパーコンピュータである地球シミュレータを使って、2100年までの地球温暖化の見通し計算を行ったところ、気温は3.3～5.5℃上昇するとしています。

　現在は、研究機関によって様々な数値が発表されているところですが、極端に言えば明日の天気予報が外れるように、気象状況のパラメーターは不確実なものが多いため予想は困難を極めます。しかし、どの研究機関にも共通していることは、「気温は確実に上がり続ける。そして、北半球高緯度の陸上で気温上昇が大きく、降水は熱帯と高緯度で増加し、亜熱帯の乾燥域で減少する。」ということです。

いずれの方向に進むにしても、私たちの今後の行動や社会全体の進む方向によって、大きく結果が変化することだけは間違いありません。

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地球温暖化対策の京都議定書とアメリカのエゴ

　1997年12月京都で国際会議「気候変動枠組条約第3回締結国会議(ＣＯＰ3)」が開催され、「京都議定書」が採択されました。

　これは、各国がそれぞれ目標を定め、二酸化炭素やメタン、代替フロンなど6種類の温室効果ガスを減少させようという取り決めを行い、最初の目標として、先進国全体で1990年比で2008～2012年までに年平均排出量を5％以上削減しようというものです。

　しかし、世界全体の二酸化炭素排出量のうち、最大の24％を排出しているアメリカが、議定書策定時には7％の削減で合意していましたが、2001年になってブッシュ政権の下、「途上国に削減目標がない。自国の経済と雇用に悪影響を与える。」という理由で議定書を離脱しました。これに追従するかのように、オーストラリアも離脱しました。

　このように、自国のエゴを通す国がある一方で、イギリスやドイツのように積極的に削減に取組み、期間内に目標を達成できそうな国々もあるのも事実です。

　排出量の2位は中国で14.5％、3位はロシアで6.4％、4位は日本で5.1％ですので、アメリカが努力をしない限り、温室効果ガスの削減は絵に書いた餅でしかありません。

地球温暖化対策の京都議定書と途上国

　また、途上国にとっては、温暖化の原因を招いたのは先進国が膨大な化石燃料を消費したからだとの思いが強く、このため、京都議定書の第一約束期間である2012年までは、経済発展を妨げないように削減義務は見送られました。しかし、経済成長の著しい排出量世界第2位の中国もこの中に含まれており、2000年には1990年比で39％の排出量の増加となっています。

　一方、2004年になって第3位のロシアが議定書の批准を表明しましたが、削減目標は±0であり、不況の影響から既に30％以上の減少となっていることから、効果は全くありません。しかし、京都議定書議定書(25条)は、（１）55カ国の批准（２）批准した先進国（ロシアや中・東欧諸国を含む）の二酸化炭素（CO2）排出量が1990年の総排出量の55％以上という2つの条件を満たせば発効するとされており、（１）については現在、日本など125カ国・地域が批准していて全く問題はなく、（２）についてもロシアの参加によってクリアーできるため、議定書発効に当たっては大きな前進と言えます。
(ロシアの締結によって2005年2月16日京都議定書は発効しました。)

地球温暖化対策の京都議定書は過渡期

　しかし、「京都議定書」は、過渡期の取り決めとしての性格であり、地球環境よりも経済発展を優先した内容となっています。おまけに、温暖化を止めるには、温室効果ガスの排出を現在の50%以下に減らす必要があり、2012年までの取組を2050年まで繰り返して、やっと、気温が今より2～5℃上昇したところで安定するという研究もあります。

　議定書の第一期間の日本の削減目標は6％であり、数値自体はすごく小さく感じますが、それこそ、産業界全体の構造や家庭でのライフスタイルを見直さないと達成できないという、本当に厳しい現実が待ち受けています。

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地球温暖化・環境問題：私たちにできる地球温暖化対策

　地球温暖化対策のためには、私たちにできる事はホントに小さなことかもしれません。現実には、温暖化の防止に全く影響を与えることができないような取組かもしれません。

でも、全世界の人々が化石燃料の節約に取組めば、その効果は地球規模で大きなものになると思います。地球温暖化を防止するまではいかないまでも、少しでも、できる範囲で日常生活を見直していきたいものです。

◆　地球温暖化対策のため電気を大切に

長時間使わない電化製品は，主電源を切っておこう。
照明は蛍光灯にかえよう。また，こまめに消そう。
冷蔵庫に物を詰めすぎたり，扉を長時間あけないようにしよう。
洗濯するときは，できるだけまとめ洗いをしよう。
エアコンや掃除機のフィルターなどをこまめに手入れをしよう。
寒すぎず，暑すぎず．．．エアコンは適切な室温を設定しよう。こまめに消そう。
階段を歩いて昇り降りしよう。

◆　地球温暖化対策のためガスや灯油を大切に

お風呂は続けて入ろう。ふたをして保温に努め，できるだけ二度炊きをやめよう。
シャワーの流しっぱなしをやめ，できるだけ使用時間を減らそう。
給湯器の種火のつけっぱなしをやめよう。
適切な室温を設定し，暖房を控えめにしよう。
カーテンを厚手のものにするなど部屋の保温を工夫しよう。
断熱材や二重サッシを使ったり，南側に落葉樹を植えたり．．．省エネ住宅を考えよう。

◆　地球温暖化対策のため水を大切に

歯磨きやシャワーの際，水を流しっぱなしにするのをやめよう。
風呂の残り湯を洗濯や散水に使おう。
洗車するときは，ホースで流しっぱなしにせず，バケツ洗いにしよう。
雨水を利用しよう。

◆　地球温暖化対策のため上手な車とのおつきあい

近くへは徒歩か自転車で，遠くへはバスか電車で出かけよう。
通勤，レジャーなどでは，相乗りをしよう。
マイカーでの買い物は，計画的にしよう。
ノーマイカーデーに参加しよう。
車を買うなら，「できるだけ空気を汚さないもの」「燃料を無駄に使わないもの」「家族構成に合った大きさのもの」を選ぼう。
荷物の積み下ろしや3分以上停車するときはエンジンを切ろう。

◆　地球温暖化対策のため緑や水を守る

ごみは持ち帰ろう。
草木などを取らないようにしよう。
緑や生きものにふれあう機会を増やそう。
暮らしの中に花や緑を増やそう。
台所では，野菜くずや油を流しに流さないようにしよう。
洗剤を適切に使おう

◆　地球温暖化対策のためごみを減らそう

買い物袋を持って行き,レジ袋を断ろう。
過大包装の商品は買わないようにしよう。
ペットボトルの購入を控えよう。
紙おむつの使用は最小限にしよう。
詰め替え用の商品があるものを買おう。
耐久性があるものを長く使おう。
生ごみは土にかえそう。
両面コピーや書類の共用化により，オフィスでの紙節減に努めよう。

◆　地球温暖化対策のためリサイクルをしよう

繰り返し使えるびん入りのものや量り売りのものを買おう。
新聞・雑誌・ダンボールなどの古紙は，回収にまわそう。
ビン・缶・ペットボトルはリサイクルしよう。
トレイや牛乳パックの回収に協力しよう。
ガレージセールに参加しよう。
再生紙などのリサイクル製品を使おう。
充電式の電池を使おう。

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地球温暖化CO2排出量計算

　各項目の単位に合った数値を入力し、「計算する」をクリックするとCO2(二酸化炭素換算の排出量)を表示します。

　＊換算値は、環境省「環境家計簿」の数値を使用しています。かつては、炭素換算の数値が主に使用されていましたが、最近では、国においても二酸化炭素換算の数値が使用されています。

	kWh（電力）
	L（灯油）
	m³（都市ガス）
	m³（上下水道）
	kg-CO2排出量

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地球温暖化・環境問題：日本の地球温暖化の取組

　日本では、どのような方法で温室効果ガス6％減を達成していくのかについて「地球温暖化対策推進大綱」を1998年に策定し、2002年3月に改訂されました。

大綱の温室効果ガス削減策は、本来の目的である国内温室効果ガス排出削減と、それ以外の対策に分けられます。

	大綱で定めた削減項目	大綱の目標	2002年
国内での排出削減 △0.5％	エネルギー起源のＣＯ2削減	0％	＋10.2％
非エネルギー起源のＣＯ２・メタンなどの削減	△0.5％	△0.9％
代替フロン等 3ガスの削減	＋2.0％	△1.7％
革新的技術開発と国民の努力	△2.0％	評価困難
その他 △5.5％	森林経営等による吸収量の確保	△3.9％	-
京都メカニズム	△1.6％	-
合計		△6.0％	＋7.6％

　このうち、「エネルギー起源の二酸化炭素の削減」に注目すると、対90年比で±0.0％となっているため、数値だけを見ると、現状維持のように思えますが、1990年を基準にすると温室効果ガス排出量が増えつづけているため、2002年では約10％と大幅な削減が必要になっています。

　また、「森林経営による吸収量の確保」とは、適切な間伐などの森林を管理することによって樹木の成長を促し、CO2の吸収量を増やそうというものです。しかし、これは本来の議定書の目的を外れた取組みだといえますし、実際にこれだけの吸収ができるかどうかも疑問です。

　さらに、「京都メカニズム」の温室効果ガス削減の内容は次のとおりですが、これも国内の温室効果ガス排出を減少させるという目的からは外れた内容となっています。

① クリーン開発メカニズム

　温室効果ガス排出量の数値目標が設定されている先進国が協力して、数値目標が設定されていない途上国内において温室効果ガス排出削減（又は吸収増大）などのプロジェクトを実施し、その結果生じた温室効果ガス排出削減量（又は吸収増大量）をプロジェクト参加国間で分け合うこと。

② 共同実施

　温室効果ガス排出量の数値目標が設定されている先進国同士が協力して、先進国内において温室効果ガス排出削減（又は吸収増大）などのプロジェクトを実施し、その結果生じた温室効果ガス排出削減量（又は吸収増大量）をプロジェクト参加国に移転すること。

③ 排出量取引

　温室効果ガス排出量の数値目標が設定されている先進国間で、温室効果ガス排出枠の獲得・移転（取引）を認めるもの。

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地球温暖化・環境問題：地球温暖化係数

　水蒸気(H2O)を除く地球温暖化に影響を与えるガスは次のとおりで、右の数値が各ガスの影響度です。(地球温暖化対策の推進に関する法律施行令第4条）

　このように二酸化炭素自体の影響度は極めて小さいのですが、CO2が水蒸気を除く温室効果ガスの排出量の約9割を占めています。

１	二酸化炭素	１
２	メタン	２１
３	一酸化二窒素	３１０
４	トリフルオロメタン	１１，７００
５	ジフルオロメタン	６５０
６	フルオロメタン	１５０
７	１，１，１，２，２-ペンタフルオロエタン	２，８００
８	１，１，２，２-テトラフルオロエタン	１，０００
９	１，１，１，２-テトラフルオロエタン	１，３００
１０	１，１，２-トリフルオロエタン	３００
１１	１，１，１-トリフルオロエタン	３，８００
１２	１，１-ジフルオロエタン	１４０
１３	１，１，１，２，３，３，３-ヘプタフルオロプロパン	２，９００
１４	１，１，１，３，３，３-ヘキサフルオロプロパン	６，３００
１５	１，１，２，２，３-ペンタフルオロプロパン	５６０
１６	１，１，１，２，３，４，４，５，５，５-デカフルオロペンタン	１，３００
１７	パーフルオロメタン	６，５００
１８	パーフルオロエタン	９，２００
１９	パーフルオロプロパン	７，０００
２０	パーフルオロブタン	７，０００
２１	パーフルオロシクロブタン	８，７００
２２	パーフルオロペンタン	７，５００
２３	パーフルオロヘキサン	７，４００
２４	六ふっ化硫黄	２３，９００