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海に沈む島々
EUが途上国の地球温暖化の原因防止対策に支援
欧州連合(EU)首脳会議は11日、コペンハーゲンで開催中の気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)の協議を後押しするため、新たな地球温暖化の原因防止対策の議定書(ポスト京都議定書)策定に向けての呼び水として2010~2012年に、途上国に対し計72億ユーロ(約9400億円)の地球温暖化の原因防止対策に係る支援を行うことなどを決めて閉幕した。議長総括で、COP15で拘束力のある「政治合意」文書を結び、2012年で期限が切れる京都議定書に続く新たな地球温暖化の原因防止対策の議定書を今後6か月以内に完成させるよう呼びかけた。また、2020年までの地球温暖化の原因となる温室効果ガス排出量の削減目標については「(米国や中国など)他国が十分な地球温暖化の原因となる温室効果ガスの削減実施」を表明することを条件に、現在の地球温暖化の原因となる温室効果ガス削減の目標である1990年比20%減を同30%減に引き上げる方針を改めて強調した。地球温暖化の原因により途上国の一部は海面上昇による水没や森林破壊、飲料水不足など深刻な危機に直面しているところが増えてきている。途上国に対し72億ユーロを前倒し支援することで急激な地球温暖化の原因の影響を緩和するとともに、COP15で政治合意に向けて途上国の地球温暖化の原因防止対策への協力を取り付ける狙いがあるという。
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COP15の地球温暖化の原因防止対策で途上国と新興国が対立
デンマークのコペンハーゲンにおいて国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議(COP15)が始まった。その会議の中で、地球温暖化の原因による海面上昇の被害を受けている島嶼国は9日、京都議定書に続く新たな地球温暖化の原因防止対策に係る議定書案の交渉を進めるよう要求した。これに対し、地球温暖化の原因となる二酸化炭素などの温室効果ガスの排出抑制義務が課されることを警戒する中国やインドが反対を表明した。地球温暖化の原因による被害を受けやすい開発途上国と、経済発展に伴い温室効果ガスの排出量が増加している新興国との間の意見対立が表面化したかたちとなった。南太平洋の島国であるツバルは島嶼国を代表して、地球温暖化の原因による被害に苦しむ国への支援拡充を柱とする「コペンハーゲン議定書」を提案している。地球温暖化の原因となる大気中の温室効果ガス濃度を二酸化炭素(CO2)換算で350ppm以下に抑えるよう主張し、世界の中でも最も厳しい態度で地球温暖化の原因となる温室効果ガスの排出削減に取り組むよう各国に求めている。ツバルは9日の本会議で、地球温暖化の原因防止対策に係る新議定書案を交渉するための会議の場をつくるよう提案した。これに対し、中国やインド、サウジアラビアは「地球温暖化の原因防止対策に関しては京都議定書で十分だ」として会議設置案を拒否している。一方で、ソロモン諸島やクック諸島、セネガル、ケニアなどが地球温暖化の原因防止対策に係る新議定書案の策定に相次いで賛意を示し、途上国側であっても意見が二つに分かれる格好となった。国連気候変動枠組み条約第15回締約国会議については、当初、先進国と途上国との意見対立が予想されていたが、途上国内の対立も見られるようになった。
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地球温暖化の影響で海に沈む国・島
モルディブ共和国(Republic of Maldives)はインドの最南端の東にあるスリランカから南西に進んだ、赤道付近にある小さな島々です。
私たちが訪れたのは、1984年の11月のことでした。空から見たモルディブは、まさに、エメラルドグリーンの海のキャンパスの上に、いくつも浮かぶ美しい貝殻。この国は、首都だけの島、空港の滑走路だけの島、一周するのに30分もかからないリゾート専用の島など小さな約1,200の島で成り立っていて、面積は 298km2(佐渡島の約0.35倍)、 人口 27万人(2000年)、そして、標高は2m以下です。
降り立った滑走路の横は、すぐ波打ち際で、空港の施設には各リゾートの島へ向かう小さな船が横付けされています。その船に乗り、宿泊地の島に到着すると、こじんまりとした自然を生かしたコテージが並んでいて、お客はほとんどがヨーロッパからの長期バカンスの人たち。日本人はダイビングかトローリングが趣味の数少ない限られた人だけでした。
海に出ると、砂浜は真っ白に近いパウダーのようで、同じ隆起珊瑚でできた島なのに、星砂や太陽の砂でできている沖縄の西表島のベージュがかった砂との違いに驚きました。海の中に腰まで入り、朝食で出されたパンの残りを放り投げると、もう、それこそ前が見えないぐらい熱帯魚が寄ってきます。おまけに、サメも波打ち際まで寄ってくるので少し恐い思いもしましたが。
このような美しい島が、今、海の中に沈もうとしています。
1987年モルディブの首都マレ島を襲った高潮の被害は、島の三分の一が浸水するほど大きなものでした。その後、日本の無償援助(ODA)で島の周囲約6.8kmを囲う護岸工事が施され、海面から約三メートルの高さまで積み上げた消波ブロックは計4万個にまでもなり、景観は壊れてしまいましたが、安全のためには仕方がないところです。しかし、他の島は、ほとんど自然の地形のままで、標高はせいぜい1メートルまでのところが大半です。
現在、水面の上昇で海水の圧力が高くなり、地下水に海水が混ったことから、一部の島では、既に地下水が飲料水としては使えなくなりました。また、海岸の浸食もひどくなり、ヤシの木が倒れたり、失われた砂浜を回復させるために大型機械で修復作業がなされている島もあります。
地球温暖化の影響が他の国でも
同じような海に沈む島の現象が、南太平洋にあるツバルでも起こっています。ツバル政府はオーストラリアとニュージーランドに国民の受け入れを要請しましたが、オーストラリアは受け入れを拒否し、ニュージーランドは移民政策として年間75人だけ受け入れることを認めました。ちなみに、オーストラリアはアメリカに続いて京都議定書から離脱した国です。
また、島ではありませんが、バングラデッシュのベンガル湾では、稲作で生計を立てている人々の稲田に、これまでにはなかった潮が満ちてきており、田んぼが海に沈みつつあり、彼ら彼女らはなすすべがない状況です。
このような現実を見るにつけ、世界中では1億人以上の人々が海抜1m以下の低地で暮らしているという現実を考えると、これからの私たちの行動につなげていく必要があるのではないかと考えてしまいます。
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