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地球温暖化のメカニズム

東京都港区の伊藤忠商事が地球温暖化の原因防止のため「エコ・アクション・ポイント」を導入

　本社が東京都港区にある伊藤忠商事（代表取締役社長：岡藤正広）では、地球温暖化の原因防止のため循環型環境ブランドとして展開する「ＭＯＴＴＡＩＮＡＩキャンペーン」のより一層の拡大を目指し、環境省が推進しているジェーシービー（本社：東京都港区、代表取締役兼執行役員社長：高倉民夫、以下：「ＪＣＢ」）が運営を担うエコ・アクション・ポイントを導入すると発表した。「エコ・アクション・ポイント（以下「ＥＡＰ」）」は、地球温暖化の原因対策型の商品・サービスの購入や省エネ行動を行うことによってエコポイントを獲得でき、溜めたエコポイントをさまざまな商品・サービスに交換することができるプログラムである。ＪＣＢが環境省から委託を受け、ＥＡＰのプラットフォーム運営を行っており、参加企業・団体は、銀行、保険、家電量販店、電力、鉄道、旅行、ホテル、リユース、出版、放送、外食、イベント、地方自治体など累計45企業・団体で現在も加盟数は拡大しているという。伊藤忠商事はＥＡＰの主旨に賛同し、この度ＭＯＴＴＡＩＮＡＩキャンペーンにおいてＥＡＰを導入するという。ＭＯＴＴＡＩＮＡＩキャンペーンでは、そのコンセプトに沿った地球温暖化の原因防止の環境配慮型商品を展開しており、売上の一部をワンガリ・マータイ氏が推進する植林活動「グリーンベルト運動」に寄付しており、2010年6月20日からはＭＯＴＴＡＩＮＡＩ　ＳＨＯＰでの商品購入金額に応じたＥＡＰの付与も開始する。また、トライアルとして、2010年6月20日に神奈川県横浜市にある横浜アリーナで開催されるＭＯＴＴＡＩＮＡＩフリーマーケットの出店者に対してＥＡＰポイントを付与し、今後、東京都近郊で毎週末開催しているＭＯＴＴＡＩＮＡＩフリーマーケットにおけるＥＡＰの導入を検討するという。ＭＯＴＴＡＩＮＡＩキャンペーンでは、地球温暖化の原因防止の持続可能な循環型社会の実現を目指して活動しており、地球温暖化対策に関する活動の一環として、今後もＪＣＢと協力し、ＥＡＰの更なる導入を検討していく。ＪＣＢ及び環境省は、ＥＡＰが今後もさらに日常生活における身近なエコ活動として定着していくものと考えており、引き続き、会員及び参加企業・団体の拡大に取り組んでいくという。

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