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04宮城県

宮城県仙台市の東北大学が産学連携組織で地球温暖化の原因対策の二酸化炭素(CO2)削減

　東北大学(宮城県仙台市青葉区)の金属材料研究所は、地球温暖化の原因防止対策となる温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に大きく貢献可能な新エネルギー・省エネルギーに関する先端材料の産学連携組織「低炭素社会基盤材料融合研究センター」を発足させ、本格的に始動したと発表した。研究センターでは、地球温暖化の原因防止対策となる温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に寄与する未来型の水素エネルギー向け貯蔵材料や省エネ型半導体・太陽電池の新材料、車両軽量化に対応する新鋼材などの共同研究プロジェクトを順次始め、今後、自動車や鉄鋼、家電、エネルギーなどの分野で地球温暖化の原因防止対策技術の実用化につなげるという。同センターは、今年度当初に東北大学の金属材料研究所の内部組織として発足していたが、このほど、所属教授らが複数の大手企業と共同研究を進める合意書をかわして本格的に稼動を始めた。当面は古原忠センター長ら6人の教授が兼任で担当し、企業との間で地球温暖化の原因防止対策となる温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に寄与する個別の基礎・応用研究プロジェクトを順次開始し、こうした各プロジェクトには金属材料研究所の他の教授陣も参画するという。東北大学の金属材料研究所は、我が国の材料研究分野における有力研究所の一つであり、現在はエレクトロニクス材料やエネルギー材料などに力を入れ、個別の教授らが企業との共同研究にあたっている状況にある。こうしたことから、地球温暖化の原因防止対策となる温室効果ガスである二酸化炭素(CO2)排出量削減に関する新技術に対して大きな期待が寄せられており、新センターでは低炭素社会を切り口に教授の知見を結集し、注力分野の産学案件をさらに立ち上げ、東北大学の技術を産業界への応用をさらに促していくという。

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